建物によっては、シアタールームや資材保管庫として地下室や地下収納を設けています。
地下部分がある建物を解体する場合、ないものを壊すときと比べて注意しなければならない点があります。

本記事では、地下室を解体するときの注意点や手順について解説しますので、地下に構造物がある建物を解体するときの参考としてみてください。

地下室とは

地下室は法律で定義されており、建造される構造も一般的には同じです。
まずそもそも地下室とは何かについて解説します。

建築基準法の規定

建築基準法では、床面から天井までの高さの3分の1以上が平均地盤面より下にある部屋を地下室と呼びます。

たとえば、部屋の天井までの高さが2.7mの場合、床面が平均地盤面よりも90cm下にあるなら地下室です。
そのため、完全に地中に埋まっていなくても、地下室と呼ばれる部屋が存在します。

なお、地下室の天井が地盤面よりも低いものを「全地下型」、地下室の天井の一部が出ているものを「半地下型」と呼びます。

一般的な地下室の構造

地下室の構造は、一般的に鉄筋コンクリート造（RC造）で建築されます。

鉄筋コンクリート造で建築する理由は、以下のとおりです。

• 基礎の延長として建築するから
• 地下は湿気が溜まりやすく木造に適さないから
• 車両走行による振動を防止できるから など

地下室は地上部分の建物を支える役割を果たすため、基礎の延長部分として建築します。
木造で地下室を建築すると上部の重さに耐えきれず、沈んで傾くおそれがあるからです。

また、土は水を含み多くの湿気を発生させてしまうため、湿気を侵入させてしまう木造は地下室に適していません。地下水が通っているケースもあり、水を通さない鉄筋コンクリート造は地下室にあっています。

そして、地下室が通行量の多い道に接していると、地面上で発生した振動が伝わります。
頑丈な構造にしておかないと、ひび割れの原因ともなって危険です。

このような理由から、地下室は基本的に鉄筋コンクリート造で作られています。

地下室の解体手順

地下室を解体するときには以下の手順で進めます。

1. 地上部分の解体
2. 地下部分の解体
3. 埋め戻し
4. 整地

一般的な建物の壊す場合と違い、地下部分の解体と埋め戻しが手順に追加されます。
ここからは、各手順の詳細について解説します。

なお、こちらで紹介する手順は、地下室を完全に撤去した場合のものです。
地下室を残す場合といった特殊なケースでは、解体工事の工程が変わります。

地上部分の解体

地下部分を壊す前には、まず地上部分の解体から始めます。

地下部分の解体の際には、土砂崩れや振動を防止しなければならず慎重な工事が求められます。
地上と地下を同時に壊すと慎重な工事ができず、近隣に迷惑をかけるかもしれません。
トラブルにならないよう、地上部分と地下部分の解体の工程を分けて壊すわけです。

また、地下室を解体するときには重機が必要となるケースが多く、地上部分を先に壊しておけば車両置場を確保できます。
重機が入るスペースを設置できれば、スムーズな解体工事につながります。

地下部分の解体

地上部分の解体が終わったら、次に地下室を壊します。

地下室を壊すには重機でコンクリートを撤去しやすくするため、コンクリートハンマーといった器具を使って解体します。
そして、コンクリートを撤去しやすい状態にしてから、重機で取り出していくわけです。

振動や騒音で迷惑をかけにくい現場や、地下室の規模が大きい場合は重機で一気に壊します。

また、地下室が深く、解体現場のすぐ隣に建物がある場合は地下室を壊す前に土留工事もおこないます。
土留工事とは、周りの土砂が崩れることを一時的に防ぐための工事です。
このような工事をしておかないと、工事中に地下部分で土砂崩れを起こして隣の建物を傾かせたり損傷を与えたりします。

埋め戻し

地下部分の撤去後は空洞ができるため、土で埋める必要があります。

埋め戻しにはいくつかの種類があり、以下の方法でおこないます。

埋め戻した部分は周辺の土壌と比べて柔らかく、上記の方法を使って地盤を強固なものに変えます。

解体現場によってはセメントミルクや流動化処理土などを利用し、地盤を固めるケースもあります。

整地

埋め戻しをおこなったら、整地して地盤の高さを調整します。

解体すると基礎の撤去や地下室の撤去により、地盤面の高さが変わります。
埋め戻ししたとしても高低差ができることもあり、整地して一定の高さに調整しなければなりません。

また、解体後に建物を建築したり駐車場にしたりする場合、計画にあわせて地盤を調整する必要があります。
このような場合、整地の際に計画にあわせて地盤の高さを変える必要があります。

ただし、計画の地盤の高さがもとの地盤の高さとかけ離れており、大幅に土を盛ったり削ったりする必要がある場合は別途費用がかかります。

地下室解体の注意点

地下室解体時には、以下の点に注意が必要です。

• 費用が高額になりやすい
• 土地売却の場合は撤去必須
• 埋め戻しによる地盤沈下や陥没の恐れ
• 周辺環境への影響

それでは、注意点についてみていきましょう。

費用が高額になりやすい

地下室や地下収納を壊す場合、一般的な解体よりも高額な費用になります。

地下部分を解体する場合、地上部分だけの解体費用に加えて100万円〜300万円以上は増えると考えておきましょう。

ただし、どの程度費用が高くなるかは、解体するものや規模によって異なります。
たとえば、地下室全体が地中にある「全地下型」を壊す費用は高くなりがちです。
反面、地下部分が一部地盤面に埋まっているだけの「半地下型」なら、全地下型よりも安くなる傾向があります。

もちろん解体する面積や、重機が使えるかどうかなどによっても費用が変わるため、複数の解体業者から見積もりを取得し比較することが大切です。

土地売却の場合は撤去必須

土地売却のために解体する場合、地下部分の撤去は必須です。

通常、不動産売買契約を締結する際、売主は地中埋設物の撤去が義務づけられます。
地下室や地下収納は地中埋設物に該当し、放置したまま引渡しすると損害賠償請求を受けるかもしれません。

また、地下部分を解体した際に発生したコンクリートガラをそのまま埋め戻した場合も、地中埋設物として扱われる点にも注意しましょう。
悪質な解体業者だとこのようなことをおこなうおそれがあるため、解体を依頼する際にはきちんとどのような会社なのか調査しておくことが大切です。

埋め戻しによる地盤沈下や陥没の恐れ

不適切な埋め戻しをすると、大きなトラブルに巻き込まれる可能性があります。

たとえば、地下室を解体した土地を売却したとして、購入した人が建物を建築した際に地盤が弱いままだとその建物が不同沈下するかもしれません。
このような場合、買い手から裁判を起こされる可能性が高く、非常に大きなトラブルとなります。

埋め戻しは地下部分の解体に大切な工程であるため、解体業者にどのような方法で埋め戻すのか確認しておきましょう。

周辺環境への影響

地下部分の解体では大きな振動や騒音が発生し、周囲の人に迷惑をかける可能性があります。

振動や騒音を完全に防止するのは難しいため、しっかりと近隣挨拶してクレームを防止しておかなければなりません。
近隣挨拶にはタオルといった粗品を用意し、工期や苦情の連絡先を周辺の人に伝えます。
この作業をするだけでも、周囲の人の感情を抑えられてクレームの防止につながります。

解体業者に工事を依頼する前には、きちんと近隣挨拶するか聞いておくことが大切です。

解体工事ならブレインフォレストにお任せください

ブレインフォレストでは数多くの解体工事の依頼をいただいており、地下室や地下収納の解体の実績も豊富です。

地下部分の解体を安心しておこないたい人は、お気軽にブレインフォレストまでお問い合わせください。

当社は【解体屋らしからぬ解体屋】をブランドフレーズに、解体業界のイメージを変えたい一心で取り組んでいる企業です。

らしからぬの定義
1.超凡事徹底
2.期待以上の価値の提供
3.業界に捉われない挑戦

解体屋らしからぬ解体屋として質の高い仕事内容を提供しております。